藤原直哉氏のおかげで、大きなシナリオはだいたい理解していると自分では思っているのだが、目の前で展開される「映画」の行く末はなかなか予想し難い。ただし、このシナリオを動かしている勢力は、唐突なことはしないらしい。必ずなんらかのサインを出してから実行に及ぶと思ってみているといい、とのことだ。
そこで考えたのが、今回のニジェールである。1959年だっけ、フランスの植民地支配から独立したことになっているが、実際には通貨発行権とレートの設定権をフランスが握り続けており、最安値でウランを搾取されているから資源国なのに一向に豊かになれない、そんな話だった。それが、本当の独立を勝ち取るぞと言って軍がクーデターを起こしたのが今回の事態だと。
振り返ってアメリカ民主党政権は、トランプ氏が2020年の選挙結果を覆すために策動したとの罪状で起訴に踏み切った。新聞テレビはやっぱりトランプは悪いやつだ、起訴されて当然なのだとの論調だが当然ながら別の見方もある。浮気相手の証言封じ込めとか機密書類の持ち出しだとか、これまでも起訴されてきたトランプ氏だが、今回の話はでかい。裁判になれば、2020年の選挙の本当の結果はどうだったのか、公の場に証拠書類が提出できる道筋が開かれてしまったからだ。当然ながら、十分な証拠があるに違いない。
並行して、気になるのは既に２ヶ月ほど前から、全米の諸都市で軍の駐留が始まっているというニュースがあったことで、これは、いつでもクーデターが起こせるぞという状態であるとみていいのではないか。
裁判が始まる。次々と不正選挙の証拠が提出される。それを裁判所も政権も否定し続ける。そしてトランプの敗訴を宣言する。これが何を意味するかといえば、政府そのものが反乱勢力である（正当な選挙を妨害して支配を維持する）ことが明らかにされるのであって、軍はその瞬間にクーデターを起こす正当性を与えられるだろう。
天下の大国、アメリカで軍のクーデターとは穏やかでない。だから、ミニ版のシミュレーションとしてたとえばミャンマーであるとか、今回のニジェールであるとか、こんなことなんだよというイメージを全世界の人類に見せているのだろう。
アメリカ連邦政府は倒れるんだろうな。FRBも、その発行する現米ドルも消えていくんだろうな。そんな予感が徐々に強くなってきた。いや、本当に。それは、数ヶ月以内の話だろう。
インパクトは世界史的な規模になる。日本政府も吹っ飛ぶんだろう。政府の周りの、アメリカにべったりとくっついて甘い汁を吸ってきた勢力も吹っ飛ぶんだと思う。いやすでにそうなっている。三浦瑠麗とか。メガバンクなんてどうなるんだろうな。
アフガニスタンとか、アメリカがいなくなった後の国づくりを地道にやっている国が、新しくモデルになるのかもしれない。タリバンも、それなりに苦労しているようだ。彼らの正当性は、民族に根ざした活動であることなんだろう。日本で、そういう層はどこにいるのかな。
