20230809 アメリカ会社の破綻処理

これは藤原直哉氏が、あるいは藤原直哉氏だけが、ずーっと言い続けていた見立て。自分は、そういう可能性もあるんだろうな、かなり高い確率かもしれないなと感じつつ、よくわからない点があったので判断保留しているところがあった。で、こんな記事が出た。

 

www.thegatewaypundit.com

 

当然、藤原さんも訳文を載せていてくれている。

 

ただし機械翻訳だから、まだ分かりにくい部分が残っていると思う。

 

出発点は1871年のワシントン条約だというのだ。ここが分かりにくい点の一番め。ワシントン条約って生物多様性の関係とかいくつかあるんだろうけど、これは南北戦争の事後処理に関わるもので、北軍も南軍も巨額の戦費を英国金融業界から借りていたらしい。これを返せと言われて、仕方がないから行政権を渡してしまったというのが真相のようだ。

 

こんなことは、検索したって出てこないし、歴史で習うこともない。でもハルパー・ヘイズ氏の主張は、そう考えなければ理解できないものだ。この行政権を渡してしまったというのは、文面から推察する限り、どうやら米連邦政府は南北戦争資金の貸主を株主とする企業として設立し、米国ないから上がってくる税収や米国債発行で得たキャッシュを原資に債務を返済し続けるということのようだ。信じられない。しかし、そうとしか考えられない。で、米連邦政府は、よく報じられているように、あまりにも国債を発行しすぎて既に破綻している。もう債務は返済できない、みんな1871年のワシントン条約をやめよう。連邦政府は消滅させるぞと。

 

ここまでは、やはりそうだったのかという理解である。まだわからないのは、バチカンから金塊を取り戻すのに飛行機が650機必要だったとか言っているところ。金塊はなんだったんだろう。質入れしていたのかな。

 

いずれにせよ、これで、私は藤原説を信じる境地に至った。アメリカ連邦政府は、なくなるのだろう。大変なことだ。日本政府も、心中なんだろう。