これまでにも何回か書いたが今日時点でまた整理しておく。
情報は拡散している。テレビ新聞座しいはおかしいぞと思う人が増えている。ワクチンがやはり引き金になるのではないか。薬害訴訟というのはいつも、少数の動きから始まり、行政と製薬会社は必死にそれを防ごうとするが粘りと熱意と情報の拡散で押しとどめきれなくなり問題が顕在化する。今回もそうだとすれば、問題はどれだけの時間がかかるかだけだ。
どれだけの時間がかかるかというのは、被害者の増え方と情報拡散のスピードと、訴えられる側の防御の強さなどによるでしょう。実は被害者の増え方がかなり急らしい。それはネット上で情報を探ればすぐわかる。
この半年で10万人くらいの人が亡くなっている。これは死亡統計に出ている。いわゆる超過死亡という数値。発表には時間の遅れがあるので、今までわかっているところで5万人程度だが1年を終わってみれば10万人に達しても全くおかしくない伸び方をしている。
それが始まりなのか、定常状態に既に達しているのかはわからない。ファイザー社元副社長の発言などを聞くと、打った人の平均余命は2年だという。治験中だからプラセボと言って生理食塩水を注射された人も一定の比率でいるという。そういう人は副反応は出ていないだろうと。ま、当たり前だ。それでも日本は7割が打っている。半分がプラセボという楽観的な見立てをしても2年で５千万人が死ぬのかと。そうだとすれば今起きている超過死亡5万人だ10万人だという動きは嵐の前の静けさに過ぎない。
５千万人が亡くなったら責任はどう取れるのか。政府は副反応での死亡者には４千４百万円を支払うと言っていた。５千万人を掛ければ２千２百兆円である。計算あってるかな。。年間の税収は50兆円と言われているから44年分だ。どう考えても、政府がこのまま存続できるとは思えない金額だ。まあしかし支払うと言っても受け取り手がいなかったりしているだろうけど。家族全員で打っているとか、多いだろうし。
こういう計算をすると、まさかこんなひどいことにはならないだろう、と思う人もいるかもしれないが、薬害はみんなそうだった。だから新薬には慎重な姿勢を国はずーっと取り続けてきたわけだ。それが今回は、なぜかこうなった。
日本だけではない。世界中でこういう展開が起こりうる。ワクチンを打て打てと煽った人々はどうなるのか。EUではニュルンベルク綱領を何らかの形で骨抜きにする、あるいはそれに従わないぞという動きが出てきている。実態が明らかになることを前提に準備を始めたとも読める。糾弾されないようにしているということかもしれないのだ。
打ってない人は何人いて、何人が残るのか。いずれにせよ半減した人口で社会の再興を図る時が来るのかもしれないと、考えておいていい。もちろん、そんなに人は死なないよという予想もありうる。
