多少の臨時収入があったときに、銀行預金だけでもつまらないかなと思って少額ですが株式を購入したことがあります。今でも持ってる。JTと小松製作所とニッスイ。いずれも、いろんな角度から見て将来性があるかなと考え、買ったまんま放置してる。で、たまに相場を見ると面白くて、ちょっと円高に触れただけで何%も株価が下がったりする。へー、JTは円高だと下がるんだ、なんて、新鮮だ。ちょっとしたきっかけがあると、相場に関わっている人たちは盛んに売ったり買ったりするんですね。
株主っていうのは良い立場で、経営に責任なんか持たない。ただ、「出資しましたよ」という証明書である株券を、お金で買っただけ。そして自分が事業の利益に貢献したわけでもないのに、株式を持ってるだけで配当とかくれる。大株主になると経営の人事にまで口を出せる。おかしいじゃないか、と思います。これもねえ、資本家がやりたい放題するために普及させた制度だとつくづく感じますね。おかしいですよ。
ところで藤原直哉さんは、世界のがんは資本家階級だから、その保有する資産を吐き出させないとトランプたちのDS討伐（と言われている今のさまざまな動き）は終わらないのではないか、だから大量に株式を保有している悪い奴らの資産を目減りさせる目的で、市場を暴落させることはありうるのではないかと言ってます。わたしは、問題は債権市場（政府の借用書の膨大な累積）だと見ていますが、株式市場も一旦、大きく下げて悪い奴らの資金を根こそぎ剥ぎ取ってしまおうということがあるのかどうか。
ここは少額なりともいち投資家（まあ株式持ってるからね）として気になる点ですね。為替レートがどうだとかいう以上に大きなリスクだとは思います。
三極委員会というのがあって、ロックフェラーが世界支配するために儲けた米欧日の３地域の有力メンバーの集まりということなんですが、その一人（日本人）がトランプが大統領に戻ってくる可能性について語っているのを聞きました。たまたま。ということは、旧勢力の資産を剥ぎ取ろうとする動きはあるのだろうな、と予測しておく必要もあるわけで、少し考えてみました。まずは、「彼ら」の基本的な行動パターンです。
ウクライナもイスラエルも、そしてなぜバイデンが今大統領として振る舞えているのかも含めてですが、多大な犠牲が出ているようには見えるけれども、ウクライナとイスラエルそして米民主党あるいは米政府を滅ぼすというか無力化する上で、最もコストの小さい選択肢を選んでいる可能性はあると思うんですよね。2020年の大統領選挙の不正で対立を激化させて行ったらアメリカ国内で内戦が起きた可能性もあった。そして言うまでもなくウクライナとイスラエルには核使用のリスクがある。それを回避しているだけでも大したものではないでしょうか。同じように、日本国内で各界の闇を一掃しているとして、実際にはただデクラスして当事者たちを右往左往させ、仲間割れさせて排除して行くだけですから、国民にはあまり迷惑がかからない方法で進めているとわたしは思います。例外はチクワで、これはなぜあそこまで止めなかったのか、疑問なしとしません。しかし、それ以外は極めて穏便に、社会的混乱を回避する策で進めている。そう思います。
だから、悪い奴らの資産を取り上げるにしても、多くの一般庶民を巻き添えにして悲惨な目に遭わせるようなことはしない可能性も大きく残っているのではないか。方法は分かりません。あるいは、私のような少額株主（少額資産家？）は多少巻き添えにしてもやむなし、という判断があるかもしれない。つまり小規模株主・小規模資産家はガザ住民みたいな存在なのかもしれない。
なぜ「彼ら」がソフト路線を取るかといえば、全て終わった後の統治を見据えているからでしょう。悪い奴をひっくり返したけど、その過程で地球人類の大多数に迷惑をかけた、となると元も子もないではないですか。だから、楽観的にいえば、株式市場は色々あるにしても大きくは崩れない、破綻はさせない、あるいは代償措置が用意されている。そう期待すべき理由はあるように思うのです。債権市場は違うと思う。これはもう、国家権力を濫用した資金調達だし利権の温床だから潰されても不思議はない。
そう思うけど、やっぱりチクワだけは解釈しきれないなあ。
