「マンデラエフェクト体験中」というXがあって、投稿者の個人的体験が日々綴られていて面白いです。最近では、先に触れたようにCERNが大出力で稼働したそうですけど、それ以降にシヴァ神の画像が検索するとよく出てくるようになったと。そういえばCERNはシヴァの神を祀るような儀式をしていました。インドの、創造と破壊の神様だそうです。
ところで以下は、藤原直哉さんの投稿で知ったのですが、American Media Groupという電子新聞みたいなサイトの記事です。初めてなのでどんなメディアなのかよくわかりませんし、よくあるWho we areみたいなのがないので、誰が編集しているのかもわかりませんでした。記事のラインアップを見るとQの宣伝媒体みたいにも見えます。多少は眉に唾をつけながら読みますけど、今回のトランプ側の考え方がかなり整理されていました。
記事のタイトルは"President Trump's 2nd Declaration of Independence!!!"です。私は基本的にリンクは貼らないので、関心ある方は検索してみてください。
なぜ今のアメリカ連邦政府を取り除かなければならないかを彼らは語ります。南北戦争の後で財政難に陥った当時の連邦議会は、1871年に国際金融資本から無限の財政支援を受け入れた。見返りとして連邦政府の行政権限を差し出した、これが出発点だというのです。さらに1913年設立の連邦準備銀行(FRB)は通貨発行権を米国から奪った。1920年の独立財務省法は米国政府の資産をFRBに引き渡した。1925年にFRB所有者つまり国際金融資本は「アメリカ株式会社」を設立。1933年に破産を宣告した連邦政府は国民と労働力を含むアメリカの資産をその株式会社に売り渡した。同株式会社の債権者（株主）の95％は匿名である。1936年に開始された社会保障番号付与によって国民を主権者から米国株式会社の被信託人（trustee）に転換した。以上はこれまで、断片的に語られてきた話をつなぎ合わせたもので、主として欧州だと思いますが一部の金持ちがアメリカを株式会社にしてしまい、株主として恣に振る舞っているからその構造を建国当時の立憲共和制に戻そうではないかという主張です。
興味深いのはこの記事の中で民主主義の問題点を論っていることで、曰く「民主主義という言葉は建国の文書には全く出てこない、民主主義には致命的な欠陥があり必ず抑圧や不安、暴力や死をもたらすことを建国の父たちは知っていたのだ。民主主義が必ず破綻するのは、多数派の群衆が、より多くの公的資金やサービスを常に要求し、その結果の社会主義的政策や過剰な課税によって経済の破綻、債務の膨張、財政そして社会の崩壊へと進み、そのことが「新世界秩序」への扉を開くからだ。」なるほど。民主主義はダメだと。多分そうでしょう。
では立ち戻るべき「立憲共和制」とは？曰く「アメリカは立憲共和国として生まれた。選挙で選ばれた者は、市民の多数派の言いなりになってはならない。むしろ、多数派の意思に関わらず、その地域にとって最善のことをしなければならない。このようにして全ての人々が平等に代表され、誰も抑圧されることなく、立憲共和国は穏やかで安定していて効率的で好ましいものとなるのだ。」
ふーむ。ちょっと消化しきれないな。カネを出した者が全能なんだという金融資本独善的な思想が好ましくないこと、その思想で設計された株式会社とか株式会社国家が諸悪の根源だというのはわからなくもないですけど、立憲共和制のイメージが私には湧きませんでした。勉強しなきゃかもです。
