煽る医療関係者が出世と書いたが、何十万人も死ぬぞと脅かした太った地方大学の先生はいつの間にか京都大学教授である。ワクチンは安全です、ぜひ打ちましょうと繰り返した国立研究所の一研究員は最近大阪大学の教授である。

 

こういうのもヒントだろう。世の中のメカニズムがこれだけ透けて見えることは珍しい。かつて、と言っても50年も前の話だが、公害の実情を発信しまくっていた東大の先生は定年まで助手だった。

 

世の中で高い地位につく人たちの中には、どうしてもこういう部分がある。それはみんな知ってるけど、何が評価されてその地位に就くのかまで見えることは珍しい。それがみえると、ああ、権力はこういう意思を持っているのね、ということまで見えてしまうからだ。

 

今回の彼らの煽り行為は、もし万が一コロナが大した病気ではなくワクチンに大きな危険があることが判明したときには厳しく断罪されなければならないだろう。それほどの影響力を持った活動である事を本人たちはどれだけ認識しているのか。

 

そういう意味ではワク接種後の死亡例に関してただの一つも因果関係はないとし、その後数ヶ月かかっても因果関係究明の進捗状況も明らかにしない行政機関というかその管理の立場にある政権与党は、万が一の場合はさらに重罪にならなければいけない。

 

一説によれば、製薬会社と購買者たる政府の間では薬害情報は10年間は公表しないとかいくら被害が出ても供給側は免責だとかの内容を盛り込んだ契約を交わしているという。これもネット情報だから信じるか信じないかはあるのだが、もしそうならその契約を結んだ購買者は愚かだし、そんな愚かな代表者を選んだ国民も愚かであって薬害は自業自得ということになる。しかし購買者がそういう契約を誰かに「結ばされた」可能性も否定はできない。今、いろんなことが見えてきた中で、その部分は(あるとすればだが)いまだに光が当たっていないようである。